将来の年金に不安を感じていませんか？
公的年金だけでは老後の生活費が足りるか不安な方も多い中、自分で老後資金を準備できる制度として注目されているのが iDeCo（個人型確定拠出年金） です。
この記事では、SBI証券で2024年からiDeCoを始めた私の実体験をもとに、
- iDeCoの仕組みとメリット・デメリット
- 掛け金の上限や職業別の違い
- S&P500と全世界株式（日本除く）の比較と選び方
- 退職金がない会社員に最適な受け取り方
までわかりやすく解説します。
節税しながら効率的に老後資金を作りたい方や、SBI証券でiDeCoを始めたい方は必見です。
💡iDeCo（イデコ）とは？
iDeCo（個人型確定拠出年金）は、老後の資産を自分で積み立てて運用する制度です。
毎月自分で掛金を出し、投資信託などで運用。
原則60歳以降に年金または一時金として受け取ります。
🧭 iDeCoの基本仕組み
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 対象者 | 原則20歳以上60歳未満のすべての人（会社員、公務員、自営業者、専業主婦など） |
| 掛け金 | 月5,000円〜1,000円単位で設定可能 |
| 税制メリット | ①掛金が全額所得控除 ②運用益が非課税 ③受け取り時も税制優遇あり |
| 受け取り | 原則60歳以降（年金 or 一時金） |
🧾iDeCoのメリットとデメリット
| メリット | デメリット |
|---|---|
| 掛金が全額所得控除（節税効果） | 原則60歳まで引き出せない（資金拘束） |
| 運用益が非課税 | 受け取り方によって税金が変わる |
| 自分で商品を選べる | 出口戦略が難しい（受け取り時期・方法の判断が必要） |
iDeCoの最大のメリットである節税効果
例えば
- 年収：560万円（給与所得者）
- iDeCo掛金：月23,000円 → 年間276,000円
- 控除：全額「所得控除」になる
✔️所得税率：20%（課税所得330〜695万円の層）
✔️住民税率：10%
合わせて 約30％ が節税効果として戻ってきます。
📌結果
👉 年間 約82,800円の節税
💰掛け金の上限は職業によって違う
| 区分 | 掛金の上限（月額） |
|---|---|
| 自営業者（第1号被保険者） | 68,000円 |
| 会社員（企業年金なし） | 23,000円 |
| 会社員（企業年金あり） | 12,000〜20,000円（企業年金の種類による） |
| 公務員 | 12,000円 |
| 専業主婦（第3号被保険者） | 23,000円 |
私は企業年金なしの会社員なので、毎月 23,000円 を掛け金に設定しています。
🤔iDeCoを始めるか迷った理由
正直、iDeCoを始めるまでには少し悩みました。
理由は次の2つです。
- 資金拘束があること：原則60歳まで引き出せない
- 出口戦略が難しいこと：受け取り方で税金が変わる
🚀それでも始めた理由
最終的に「やってみよう」と思えたのは、次の3つの理由からです。
- ソニー生命の変額個人年金を解約して余剰資金ができた
- NISAを満額使いきれそうな見通しが立った
- 勤め先に退職金制度がないため、出口戦略がシンプル
👉 節税しながら自分で退職金を作る感覚で、iDeCoを始めることにしました。
🏦SBI証券で始めた理由
iDeCo（イデコ）やNISA（ニーサ）を始めるのに、特におすすめできるのはやはり「SBI証券」と「楽天証券」の大手ネット証券2社です。 どちらも、手数料の安さや商品の豊富さ、使いやすさで非常に優れており、「選んでおけば間違いない」と言える業界のツートップです。
私はiDeCo（イデコ）とNISA（ニーサ）両方SBI証券で始めましたが、楽天証券の口座も開設しています。
| 理由 | 内容 |
|---|---|
| 商品ラインナップが豊富 | 全世界株式、S&P500、先進国株式など人気商品が多い |
| 手数料が安い | 運営管理手数料が無料（※条件あり） |
| スイッチングが簡単 | Web上で数分で完了 |
| 管理画面が見やすい | 初心者でも運用状況がひと目で確認できる |
🔍SBI証券のiDeCoの手数料まとめ
- 加入時手数料：2,829円（国民年金基金連合会へ支払う）
- 運営管理手数料：SBI証券は無料
- 毎月の負担額：国民年金基金連合会105円 + 事務委託先金融機関66円
→ 合計 171円/月 - 給付時手数料：1回あたり440円
※主要ネット証券の「運営管理手数料無料」は、業界標準になっています。
実際に毎月かかるのは、国民年金基金連合会（105円）＋事務委託先金融機関（66円）の合計171円のみです。
🌏iDeCoではS&P500と全世界株、どっちがいい？
私自身、全世界株式にするか全米株式（S&P500）にするか本当に悩みました。
「老後資金だから安全に分散された全世界株式がいいかな」と最初の月は全世界株式（日本除く）を選びました。
でもよく考えると、私が60歳になる頃までだったら、
アメリカ経済はまだまだ成長しているのでは？と思ったんです。
そして、リターンを狙うならS&P500の方が有利かもしれないと感じ、
次の月からは全米株式（S&P500）に変更しました。
もちろん、どちらが正解というわけではありません。
どうしても迷う場合は、半分ずつ投資するという方法もあります。
iDeCoは「必ず一つの商品に絞らなければいけない」わけではないので、柔軟に運用可能です。
📈リターン比較（過去20年）
| 投資商品 | 平均年率リターン | 為替影響 | 分散度 |
|---|---|---|---|
| S&P500 | 約9〜10％ | 米ドルの影響大 | 1国集中 |
| 全世界株（日本除く） | 約7〜8％ | 複数通貨に分散 | 約45カ国に分散 |
💡投資対象の分散度
| 比較項目 | S&P500 | 全世界株（日本除く） |
|---|---|---|
| 投資国数 | 1国（アメリカ） | 約45カ国 |
| 組入銘柄数 | 約500社 | 約3,000社以上 |
| 主な構成 | アップル・マイクロソフト・アマゾンなど米国大手 | 米国・欧州・新興国を広く含む |
| 為替リスク | 高い（ドル円） | 分散されている |
🧾iDeCoの3つの受け取り方法
| 受け取り方法 | メリット | デメリット | 税金の扱い |
|---|---|---|---|
| 一時金（一括） | まとまったお金が手に入る、手続き簡単 | 老後資金として残りにくい | 退職所得扱いで税金がかかる場合あり |
| 年金形式（分割） | 老後資金を安定的に受け取れる、控除の可能性 | 手続き・管理が必要、短期間だと効率が悪い | 公的年金と合算して課税される場合あり |
| 併用（一部一時金＋分割） | 大きな出費に対応しつつ老後資金も確保、税負担分散 | 手続きがやや複雑 | 一時金部分は退職所得、年金部分は公的年金扱い |
🪙退職金がない人の出口戦略
私のように退職金がない会社に勤めている人は、
iDeCoの出口戦略であまり悩む必要がありません。
なぜなら、退職金と合算して課税されないためです。
💰30歳からiDeCoを始めた場合のシミュレーション
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 開始年齢 | 30歳 |
| 掛金 | 月23,000円 |
| 想定利回り | 年6％ |
| 運用期間 | 30年（〜60歳） |
| 退職金制度 | なし |
運用結果：
積立総額 828万円 → 30年後 約2,380万円
🧮退職所得控除（30年加入）
20年 × 40万円 ＋ 10年 × 70万円 ＝ 1,500万円（非課税枠）
🪙受け取り方法別の比較
| 項目 | 一時金 | 年金（10年） | 併用（おすすめ） |
|---|---|---|---|
| 税金 | 約88万円 | 約250万円 | 約60〜70万円 |
| 手取り | 約2,290万円 | 約2,130万円 | 約2,310万円前後 |
| 特徴 | 退職所得控除を活用 | 公的年金等控除を活かす | 両方を活かせて最も有利 |
👉 一時金＋年金併用が最もお得です。
🆕最近のiDeCo制度変更に注意
従来は「一時金を受け取って5年あければ退職所得控除が再び使える」仕組みでしたが、
今後は10年空けないとフルに適用されない方向に。
受け取り開始年齢や通算加入期間も見直し中なので、
制度改正のタイミングでは必ず確認をおすすめします。
✏️手続き面の注意点
iDeCoを始めたら、
年末調整または確定申告で「小規模企業共済等掛金払込証明書」の提出が必要です。
忘れると節税メリットを受けられなくなるので注意しましょう。
✅まとめ
- iDeCoは「節税しながら老後資金を作る」非常に優れた制度
- 商品選びは、長期でアメリカ企業の成長を信じるならS&P500、分散重視なら全世界株式
- 途中でスイッチングも可能（市場状況やリスク許容度に応じて柔軟に変更できます）
- 退職金がない会社員は一時金＋年金併用で受け取るのが最もお得
- SBI証券なら商品選びや変更も簡単で、初心者でも安心して始められます
iDeCoは節税効果が大きく長期運用に向いていますが、資金拘束や出口戦略が難しいというデメリットもあります。
そのため、私はまずNISAで年間の非課税枠を使い切るのが効率的だと思っています。
そのうえで余剰資金をiDeCoに回すと、より効率的に老後資金を作れると感じています。
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